【キーワード】コンフリクト

コンフリクトとは

コンフリクト(conflict)は、元々は「武力対立」、「紛争」、「主義・主張の争い」、「心の葛藤」「矛盾」を意味する。

コンフリクトを組織という観点で見ると、人と人の対立や部門間の摩さつなどがイメージしやすい。なぜなら、実際に人間関係の悪化や、縦割り組織における部門同士のあつれきは必ずと言ってよいほど存在し、それが組織のパフォーマンスに影響を与えていることを、組織内のメンバーが認識しているからである。

しかし、対立や摩さつが必ずしも悪い結果にばかりつながっているわけではない。ここでは、「コンフリクト=悪いもの」という思い込みをいったん無くしたうえで、組織で用いるコンフリクトを次のように定義したい。

①組織内のメンバー間、または、部門間で生じる対立や不一致、摩さつなどの相互作用であり、

②その当事者全員が、対立等の存在を認識していること。

ここでのコンフリクトには、目標の不一致や事実の解釈をめぐる相違、期待する行動に関する食い違い、明らかな行為や暴力、意見の対立といった幅広いものを含む。仕事の進め方の相違、主張や考え方の対立、利害関係の不一致なども一般的に想定される。

また、継続的な活動を行う中で、メンバーや部門間の相互作用が「ある一線を越え」、コンフリクトに発展する時点があると考える。たとえば、ひとりのメンバーだけが何か影響を与えようと行動したとしても、それが空振りに終わり、誰も見向きもしない状況であれば、コンフリクトがあるとは言えない。

 

コンフリクトに対する3つの見方

コンフリクトは様々なとらえ方が可能であり、大きく次の3つに分けられる。

①自然とするとらえ方

コンフリクトは、あらゆる集団および組織で自然に起こるものと考える。

コンフリクトは避けられないのだから、コンフリクトを受け入れるよう訴える。コンフリクトは排除できないが、ある場合には業績にメリットをもたらすことさえあると主張する。

②奨励するとらえ方

組織においては、良い種類のコンフリクトを奨励すべきだと考える。

調和的で平穏、協力的な集団は停滞しがちであり、変化や改革の必要性に対して無関心かつ鈍感になりやすいというのが根拠(事なかれ主義の回避)。

集団のリーダーに集団を活性化して、自己批判する姿勢を持たせ、創造性を発揮するためには最小限のコンフリクトが必要であり、それを維持すべきと考える。

③否定的なとらえ方

コンフリクト=悪という、否定的な見解。あつれきや衝突、不合理といったマイナスの側面を重視し、コンフリクトは避けるべきものと考える。

コミュニケーションのまずさ、信頼のなさ、上司が部下の期待に応えられないといった機能不全が原因とする。コンフリクトはすべて避けなければならないと考えるので、コンフリクトの原因に注意を向け、問題を解決すればよいとする。

しかし、コンフリクトを減らすアプローチは必ずしも組織のパフォーマンスにつながらないとされている。

したがって、組織がコンフリクトに対して否定的なとらえ方に固執していると、パフォーマンスにつながらない無駄な時間やエネルギーを使うことになったり、議論や問題解決が避けられてしまったりする可能性がある。

 

コンフリクトの種類

コンフリクトには良いコンフリクトと、そうでないものがある。

コンフリクトを奨励するとらえ方では、コンフリクトの種類を区別して、集団の目標達成を支援し、業績を向上させるような生産的で建設的な形の「生産的コンフリクト」を奨励している。

逆に、組織のパフォーマンスを下げてしまう「非生産的コンフリクト」もあり、基本的にそれは避ける姿勢となる。

①業務コンフリクト

仕事の進め方や内容、業務目標について、議論や問題提起を行い、当事者には意識的に仕事に取り組んでもらうことが目的であり、生産的コンフリクトと考えられる。

業務コンフリクトが機能するには、仮説にもとづいた議論をもとに検証と振り返りを行って、改善する態度が必要であって、議論ばかり行うようなコンフリクトはかえってパフォーマンスを低下させてしまう可能性がある。

組織のパフォーマンスをを向上させることを第一の目的としており、業務のあり方やプロセス、仕事の割り振り、責任の明確化、目標などを焦点にして話を進めるため、議論のゴールが見えやすく一致しやすい。

多くの場合、「誰が言ったか」など人とからめて考える傾向があるため、仕事の話で議論をしていても、いつの間にか人の問題になり、非生産的コンフリクトに移行してしまう。

業務コンフリクトは、仕事に役立つアイデアを議論し、場を活性化させることにつながるため、パフォーマンスに常にプラスの影響を与えるものであり、奨励すべきものである。

②対人コンフリクト

人間関係のあつれきや摩さつのことを指し、ほとんどの場合は非生産的である。

人間関係の悪化はメンバー同士による対立や衝突が増えてしまい、相互理解が進まなくなってしまう。

その結果、組織における仕事の進行や完結を妨げ、パフォーマンスを低下させる。

メンバー同士の相性やそりが合わなくて、お互いをライバル視して競争するパターンも見られる。このとき、お互いの仕事を邪魔したり、横槍を入れて自分の利益になるような行動を行うと、非生産的コンフリクトが発生する。

しかし、ライバル心を基本にして、目標達成やプロセス改善にのみメンバーが注力して競争すれば、パフォーマンスは高まると考えられる。

このような現実的な人間関係をもとにしたマネジメントの考え方は、組織のデザインや職務プロセスの設計に関係するところとなる。

本説明文は(株)若水の作成によるものです。
転載・転用・問合せをご希望の方は下記フォームよりご一報ください。
また、本説明文は弊社の解釈にもとづき執筆されています。
雑誌記事や論文等による学術性を保証するものではありません。

お問い合わせはこちらからお願いします。

【キーワード】顧客志向文化

顧客のロイヤルティ(ファン、リピーターの獲得)や長期的な収益につながる具体的な案として、顧客志向文化の構築が挙げられる。

顧客志向文化を構築し、強力な顧客基盤を固めることで、収益成長率や財務業績において競合他社を引き離すことができる。

なぜなら、多くの企業では階層や指示命令系統が基盤となっており、メンバーがトップや上司の顔色をうかがいながら仕事を進めるという、内向的な文化の方が普通だからである。つまり、組織内における顧客へのサービス精神育成が差別化につながる、ということである。

組織メンバーの関心や注意が内向きになればなるほど、外部である顧客に対するベクトルが弱まり、顧客喪失や競合との敗北につながる可能性が高い。

組織が競争を生き残るためにも、全体のベクトルを可能な限りにおいて、外に向けるような仕組みと、それを促すような組織文化の構築が求められる。

 

顧客志向文化を構築するための6条件

顧客志向文化を構築するには、次の6つの条件が関係する。

① メンバーのタイプ
性格が社交的で親しみやすいメンバーを採用しているかどうか。

② ルール化・マニュアル化の程度
サービス担当者には、さまざまな顧客に対するサービス要件に対応するための裁量権を与え、それを満たすために制約を取り去っているかどうか。

厳格な規則、手続き、ルールがあると、顧客志向のサービスの提供が困難となる。

③ 権限委譲
顧客のサービス担当者に、顧客満足につながる行動に必要な意思決定を下せるような権利が与えられているかどうか。

④ 傾聴スキル
サービス担当者が、顧客の発信するメッセージに耳を傾け理解する能力を有するかどうか。

⑤ 役割の明確化
サービス担当者が、組織と顧客の間で橋渡しの役割を担っているかどうか。

組織内の上司やトップと、顧客双方の要求に応える必要があり、役割のあいまいさや対立が高まると職務満足感が低下し、業績も損なわれかねない。

顧客志向文化がうまく機能すれば、最良の仕事の方法(ベストプラクティス)や重要な業務にかかわる不確実性は減少する。

⑥組織が効果的になるために役立つ行動を取る
顧客志向文化のメンバーは、心から顧客を満足させたいと考えており、顧客のニーズを満たすためには、通常の業務範囲を超えた行動も積極的に取ろうとするかどうか。

その行動は、マニュアルや職務記述書には細かく書いておらず、公式化されていない。

 

顧客志向文化構築のための6つの施策

以上の要素を踏まえて、顧客志向文化の構築のために次のような対策が考えられる。

① 選抜採用
サービス志向の強い性格や姿勢を持ったサービス担当者を採用することが出発点となる。

親しみやすさ、熱意、気配りのあるサービス担当者は、サービスの質に対する顧客の感じ方に良い影響を与える。

② 研修と社会化
すべての組織が①のようなメンバーを新たに採用できるとは限らない。

したがって、採用よりも研修や参加プログラムに重点を置き、商品・サービス知識の向上、傾聴スキル、忍耐、感情の表現に焦点を当てる。

③ 権限委譲(エンパワーメント)
ルール化やマニュアル化の程度を低くし、メンバーに対して業務に関する日常の意思決定を行う裁量権を委譲する。

④ リーダーシップ
顧客志向文化におけるすぐれたリーダーは、顧客中心のビジョンを伝え、顧客のために全力を尽くすという姿勢を常に示すことで職務を果たしている。

メンバーに対して、そのようなリーダーシップ開発に努めることも有効となる。

⑤ 業績評価
結果の数字ではなく、努力、コミットメント、チームワーク、問題解決などのサービスの質が向上する行動を評価する。

⑥ 報酬システム
顧客満足につながる目立った取り組みを認め、非常に優れた顧客サービスを昇給・昇進・報酬の条件とする。

本説明文は(株)若水の作成によるものです。
転載・転用・問合せをご希望の方は下記フォームよりご一報ください。
また、本説明文は弊社の解釈にもとづき執筆されています。
雑誌記事や論文等による学術性を保証するものではありません。

お問い合わせはこちらからお願いします。

【キーワード】倫理的な文化

倫理的な組織文化の構築

企業の不祥事や法令違反が絶えない。

ワンマン創業者による自爆的行為ならまだしも、業界のリーディングカンパニーである上場企業でさえもが、自制を失って不正に手を染めるケースが目立っている。

組織が不正行為を予防し、万一社内で不祥事が生じた場合にも誠実かつ透明な対応をしていくには、倫理的な組織文化を構築する以外はない。

組織は、どのように道徳や良識に反しない行いを奨励し、倫理的な組織文化を構築できるだろうか。

 

経営が取るべき5つの対策

文化の内容そのものや、どれくらいのメンバーが広く共有しているかという強さは、組織の倫理環境やメンバーの倫理的な行動に影響を与える。

倫理基準の高い組織文化は、リスクに対する寛容さの度合いが高く、攻撃性や積極さは低~中程度に抑えられ、結果よりも手段を重視する文化が多い。

このような文化の下では、リスクを取ることや革新的であることが奨励され、過度の競争には関与しないことが望まれる。また、そのような組織では、達成すべき目標だけでなく、その目標を達成する手段にも注意を払う。

弱い文化に比べると、強い文化が組織メンバーに与える影響は大きく、高い倫理基準を守っている組織は、メンバーの行動に対して非常に強い前向きな影響を与える。

そのようなより高い倫理基準を持つ文化の構築のポイントは、次の5つとされる。

1. 自ら模範を示す

組織メンバーは、トップや経営陣の行動を適切な行動の基準とする。

トップや、トップに近い管理職が高い倫理基準に基づいて行動しているとみなされた場合、すべてのメンバーに対して良い影響がもたらされる。

2. 倫理基準を周知させる

組織内で倫理規定を設け、徹底していくことにより、倫理的にあいまいな行動を最小限に抑えられる。

倫理規定には、メンバーが従うべき組織の重要な価値観や倫理規則を明記する必要がある。

3. 倫理研修を実施する

セミナー、ワークショップ、その他の倫理研修プログラムを実施する。

こうした研修を通して、組織の行動基準の強化、認められる行動と認められない行動の明確化、倫理的ジレンマに直面した場合の対処をはかる。

4. 倫理的行為に報酬を与え、非倫理的行為を罰する

経営陣や管理職の業績評価には、彼ら・彼女らがくだしたひとつひとつの意思決定を組織の倫理規定と照らし合わせて評価する方法を取り入れる必要がある。

評価の対象は正かそのものだけでなく、成果を手に入れるためにどのような手段を利用したかについても考慮しなければならない。

倫理的な行動をとったメンバーには目に見える形で報酬を与え、一方、倫理に反する行為に対しては明確な罰を与えることが重要となる。

5. 予防措置の仕組みを構築する

組織は、従業員が倫理的ジレンマに対する話し合いを行ったり、処分を恐れることなく非倫理的な行動お報告したりすることを可能とする公式の体制を整える必要がある(倫理カウンセラー、オンブズマン、倫理担当役員の設置、内部告発者・内部通報者保護制度の導入など)。

本説明文は(株)若水の作成によるものです。
転載・転用・問合せをご希望の方は下記フォームよりご一報ください。
また、本説明文は弊社の解釈にもとづき執筆されています。
雑誌記事や論文等による学術性を保証するものではありません。

お問い合わせはこちらからお願いします。

【コラム】組織文化を変えるために必要な4つのこと

「どうせ会社は変わらない」

「同じことの繰り返し。いつまで経っても学習しない」

組織の規模が大きくなると、そのような声がどこかから聞こえてきます。

企業で言えば、創業期や成長期は目まぐるしい変化が訪れ、立ち止まるひまもないほどに新しい仕事をこなし、社員数が増えればルールや組織体制が整えられていきます。

しかし、いったん安定期に入ると、組織が重みを増して時代の流れに伴う変化に抵抗しようとする傾向があります。

その正体はいったいどこにあるのでしょうか?

 

文化の変革を阻むもの

組織の実体は、それ自体を見たり、触ったりすることは難しいものです。

そのようなカタチのないものに、ぼんやりと輪郭を与えるのが組織文化だと考えられます。

組織の内外の人が、明らかに感じてはいるものの、それが何なのか、それを生み出している源が何なのか、明確にはできません。

もし、わかったとしても、その全体像をつかんで自由にコントロールすることは不可能だと感じてしまうかもしれません。

なぜなら、組織文化を構成するものは硬い地盤のようなもので、組織そのものを成り立たせている核となる部分だからです。

その核を維持しようとする力学が組織には発生しますが、具体的に次のものが挙げられます。

① 経営理念・哲学・信条・社訓などの明文化された方針

② 職場の空間、建物の設計、レイアウト

③ 支配的・独裁的なリーダーシップ・スタイル(ワンマン経営)

④ 従来の採用基準や昇進の慣行

⑤ 確立した儀式(朝礼、年一回の恒例行事、表彰式など)

⑥ 創業やキーパーソンの伝説的エピソード

⑦ 従来の評価基準

⑧ 組織構造(組織の構成、ヒエラルキー、指示命令系統のあり方など)

このように様々な組織を構成する要素が、内部にいるメンバーに対して複雑にからみあって作用し、組織メンバーを逆にコントロールしようとします。

そうなると、組織文化を変えようとする力に対して大きな抵抗を生じ、かえって、守る力が強くなり、守ろう、守ろうと作用すると考えられます。そのようにして成功をもたらした組織文化は維持されます。

 

組織文化を変える4つのチャンス

しかし、不動にして強固に見える組織文化も、次の4つの条件がそろうことで変えられるチャンスがあるとされています。

1. 劇的な危機が訪れるか、または、それを意図的につくり出す

組織の存在をおびやかすような危機感は現状を揺るがし、既存の組織文化のが妥当かどうか、注目されることになります。

劇的な危機のは、たとえば、予期せぬ財政悪化、大口顧客の損失、競合企業の大きな技術的躍進などが挙げられます。

また、組織文化の変革を促すため、経営陣が意図的に危機をつくり出すということもあります。

つまり、組織の存続を根本的に問うようなピンチに対しては、組織が変化への抵抗を弱めるということ、そして、何よりも組織のトップそのものが考え方を変えたり、スタイルを変化させることによって、文化を変えることにつながるということが言えます。

2. トップの交代

これまでとは異なる価値観を組織に取り入れるためには、文化の維持に大きく貢献しているトップを交代させ、新しい経営陣がリーダーとなることが必要とされます。

リーダーの交代は、基本的には危機に対応する場合であり、その能力に長けていると考えられます。たとえば、外部からトップを入れることで、新しい文化的な価値観が導入されるチャンスが広がります。

内部ではなく、外部から新しいトップを選ぶことは、内部のメンバーに対して変革の時が来たというメッセージになります。

一方で、リーダーが変わっても、メンバーの意識の中で「前と何も変わらない」と感じられていれば、組織文化の変革はなされないままとなる可能性が高くなります。

3. 設立後すぐの小規模な組織

ベンチャー企業のような歴史の浅い組織は、組織文化が定着していないため、変革を起こし、新しい価値観を取り入れることが簡単にできます。

売上数千億円規模、従業員数万人という大規模な組織の文化を変革することは、より困難となることは容易に想像できます。

大規模な組織の場合は、サブユニットに分けて考えたり、無駄なものを落としていくリストラクチャリング(再構造化、単なる解雇の促進とは異なる)が求められます。

4. 弱い文化

文化が組織全体に行きわたり、メンバーの間で同じ価値観が共有されているほど、文化は強いものになっています。

一方で、あまり文化が広く共有されていない場合には、弱い文化であり、変革を受け入れやすくなります。

 

以上が、組織文化の変革に必要とされる条件ですが、仮にこれらがそろったとしても、組織文化がすぐに変わることを期待することができません。

文化の変革は時間をかけて進むもので、その効果は年単位、つまり、長期的な目線で測るべきものと考えられます。

本文や図表は(株)若水の作成によるものです。
転載・転用・問合せをご希望の方は下記フォームよりご一報ください。
また、本文は弊社の解釈にもとづき執筆されています。
雑誌記事や論文等による学術性を保証するものではありません。

お問い合わせはこちらからお願いします。

【キーワード】組織文化の学習

メンバーはどのように組織文化を学ぶか

組織に参加したメンバーは、研修やOJT以外の場でどのように組織文化に触れて、それを受け入れるだろうか。

組織文化の特徴が表れるものとして、次の4つが挙げられる。

伝説

多くの組織で、伝説的な話や誰もが知っている話というものがあります。

そのようなエピソードには多くの場合、創立者についての話や型破りな決断・対応、誰もが笑える話、貧乏から金持ちへと成功した話(売上や給料が上がっていった話)、人々の記憶に残る経営決定、労働力の減少(リストラや大量離職)、メンバーの配置替え、過去のミスに対する反応や組織の対応が含まれます。

また、エピソードは過去と現在をつなぎ、現在の行動についての説明を正当なものにしようとします(「昔、こういうことがあったから・・・」)。

多くの伝説的エピソードは、創業者や偉大な社員の人柄を知るきっかけともなるし、危機に面した時の有効な考え方、行動の説明をしている。メンバーはそこから組織の価値を知ることができる。

 

行事・儀式

恒例行事や記念となる儀式は、組織の基本的価値観を表現・強化するもので、どのような目標が最も重要か、そしてどのようなことは犠牲にしてもよいのかを示す。

たとえば、朝礼で特定の掛け声や社歌を全員で唱和したり、優れた業績を残したとされるメンバーを表彰したり、社内運動会や経営発表会など年に一度の恒例行事を催すことで、社内の結束を強化し(かえって弱まるパターンもあるが…)、メンバーの士気を高める手段として使われる。

 

物・シンボル

会社によって、経営幹部には運転手つきのリムジンが提供される(米では自家用ジェット機の使用なども)。リムジンでなくとも、会社負担によって車が提供されたり、ファーストクラスでの航空機利用が許されたりする場合もある。

会社によっては、役員室などは閉鎖された空間がほとんどなく、基本的に、間仕切りで小さく区切った仕事スペース、共有エリア、会議室で構成されているところもある。

そのような飾らない会社のあり方は、メンバーに対して同社が開放性、平等、創造性、柔軟性に価値を置く会社であることを示している。

本社のレイアウトや経営幹部に提供される物は、物的シンボルの一例で、オフィスのサイズや凝った家具類、重役手当、服装、骨とう品や絵画を置くなども含まれる。

これらの物的シンボルは、組織メンバーに対して、重要な立場にあるのは誰か、経営陣はどの程度の平等を求めているのか、誰に対してどのような行動が適切かを示している。

言語(専門用語)

多くの組織では、仲間うちだけで通じる言語(企業用語・業界用語)を用いる。

これにより、同じ文化またはサブカルチャーのメンバーとして確認される。メンバーは組織内で通用する言語を学ぶことで、文化を受け入れていることを証明し、それによって文化の保存に貢献する。

また、組織は、業務に使用する機械、人、取引先、顧客、商品やサービスを表現するための専門用語をつくる。新メンバーや外部の人は、それらの略語や意味不明な用語に戸惑うこともあるが、しばらくすると慣れてしまって、いつの間にか自分で使うようになる。

専門用語が自分の一部になると、文化やサブカルチャーのメンバーをつなぐ共通言語として作用する。

そうした組織文化の受容と体現が、文化の学習と継承につながっており、組織の一員であることをより実感することになる。つまり、「染まる」ということである。

learn_orgculture

本説明文は(株)若水の作成によるものです。
転載・転用・問合せをご希望の方は下記フォームよりご一報ください。
また、本説明文は弊社の解釈にもとづき執筆されています。
雑誌記事や論文等による学術性を保証するものではありません。

お問い合わせはこちらからお願いします。