【キーワード】キャリアの現実

組織におけるキャリアの現実

組織の中でキャリアを順調に発達させ、望み通りなし遂げられるケースは少ない。

組織の内部には、個人のキャリアに対する障害、ぶつかるべき壁など様々な要素があるからだ。たとえば次のようなものが挙げられる。

1. ポスト
昇進できるポストに限りがあったり、名ばかりの管理職名がつくられたりするなど、出世欲のあるメンバーの望みがかなえられにくいパターンがある。

また、社内の年齢構成のいびつさによって、年功序列の場合は管理職候補が多くなってしまい滞留するパターンや、ある世代だけが少ないためにマネジメントを担える層が少なく、人的リソース不足に陥り、若手が育たないまま組織の将来を担うこともある。

いずれの場合でも、ベテラン、若手をとわずキャリアの行方について暗澹たるものを持たざるをえない。

もちろん、すべての人が出世をしたいと思っているわけではない。近年では、仕事とプライベートのバランスを第一に考える風潮が若者を中心に出てきたり、肩書きも階層もない「ホラクラシー」と呼ばれるフラットかつ自由な組織風土をつくる試みも見られる。

2.報酬制度
給与や賞与といった、組織内の資源をどのように配分するかというテーマは永遠の課題のように思える。

業界、業種によっても相場があり、会社の規模や業績によって給与の限界が生じる。もらえる金銭の多寡で自分の価値を決める人もいれば、私生活を充実させるために給与を考える人もいる。

そのようなタイプにとっては、いくら理念だやりがいだときれいごとを言ったとしても、報酬制度の中身がキャリアイメージに良くも悪くも影響を与えているのが、組織の現実である。

3.同僚・先輩・上司のキャリア
メンバーはさまざまな情報を上司や先輩の現実の姿から得る。特に、学歴やスキル、年齢などの要素から自らの将来的なキャリアイメージを形づくり、期待を持つ人もいれば、絶望する人もいる。

たとえば、同じ年の入社でメンバーを眺めた時に、昇進や昇給が速いかどうかは大きな要素である。

また、若手や新参者にとって、模範となるメンバーはどれくらいいるだろうか。組織の質とレベルは、メンバー層の厚さによって決まると考えられる。採用や組織づくりにおいては、新しいメンバーよりも、古くからいるメンバーに余計に注意を払う必要がある。

4.学習や成長を促すかどうか、昇進への考え方などキャリアに対する組織文化や制度
組織がメンバーのキャリアに対する積極的な意識を持ち、学習や成長を促したり支援したりする文化と制度があるかどうかは、メンバーのキャリアにとって大きな意味を持つ。

そもそも「自分に成長が求められている」などと思ったこともない人も世の中にはいる。さらに、レベルアップが暗に求められているのに「自分は学習する必要などなく、今のままぶら下がっていればよい」と考えている人もいる。それらは組織と個人それぞれのキャリアに対する意識に応じて異なる。

5.個人に与えられた役割・専門性
○○会社に勤めるAさんが、他の企業でも中途採用として通用するだろうか?

その問いに答えるには、Aさんがこれまでどのような役割を与えられ、何の専門性や知識、スキルを持ち合わせていて、どれほどの業績を残してきたかによるだろう。

もし、Aさんが○○会社でのみ通用する知識や技能を持ち合わせている場合、どれほどすばらしい成果があったとしても他では採用されない可能性が高い。

そのような、ある一定の条件下でしか発揮できない知識・技能を企業的特殊能力と呼ぶ。組織メンバーにとって、一般に応用できない経験ばかりを積み重ねる状況は、伸るか反るかの勝負と感じるかもしれない。

 

個人はこのような組織内部の要素、そして組織が置かれている業界の状況、同業界の人々、そして個人的な欲求などあらゆるものが相互に影響し、キャリアに対する漠然としたイメージを持つ。

しかし、それらも時代が変わり年齢を重ねることでイメージは変化するのであり、定期的に確認する場が必要となるだろう。

いずれにせよ、組織においては「キャリアの現実」が存在する。年功序列、終身雇用制のもとで基盤を築き上げてきた日本の社会が、新しいキャリアのあり方を模索し、これまでにない道を開拓することは容易ではない。

実際問題として、給与が高く待遇が厚い大手企業においては、多くの場合、旧来のキャリアイメージが根強く残っており、優秀な人材が集まってもその中でしかキャリアの可能性が示されないからである。

また、中小零細企業においては、IT活用の推進が遅れていたり、キャリアに対する理解や情報が頭にない経営者も多く、大きな課題であると考えられる。

今後の少子高齢化、一方で、ワークライフバランスが求められる社会において、日本人の望むべくキャリアのあり方は変化を迫られざるをえない。

本説明文は(株)若水の作成によるものです。
転載・転用・問合せをご希望の方は下記フォームよりご一報ください。
また、本説明文は弊社の解釈にもとづき執筆されています。
雑誌記事や論文等による学術性を保証するものではありません。

お問い合わせはこちらからお願いします。

【キーワード】抵抗の克服

変化への抵抗を克服する

組織に変革をもたらそうとする場合、個人と組織レベルの両方で抵抗が起きる。

大切なことは、変化をもたらそうとするときには抵抗が予測され、それを前提として展開を考えるということである。抵抗のない変化などありえないと思ってよい。仮に抵抗がすぐに表れなかったとしても、数週間、1カ月、半年、あるいは数年といった期間で遅れて抵抗の結果が表れることもある。

抵抗が発生するのは、まず個人レベルである。「頑固である」「融通がきかない」といった個人の性格や毎日繰り返している習慣、身分・地位・待遇・就労そのものの安全、収入などの経済的な理由、自分が知らないことや理解できないこと、知りたくないことへの拒否反応などが要因として考えられる。

個人レベルで気をつけなければならないのは、良きにせよ悪しきにせよ集団に影響力を持っているキーパーソンである。特に、日ごろから声を大にして様々な意見を周囲に漏らし、集団の意向を形成できる力を持つメンバーについては、対策を事前に考えなければならない。

組織レベルでいえば、先例、文書化された規則や手順といった構造的に組織を動かしているものは、あたかも慣性の法則のように将来的に維持される力を持っているため要注意である。次に、小規模な改善ではなく組織全体で行われる変化を意図する場合は、変革の焦点を組織全体のシステムに当てなければ効果はない。

また、ある組織単位が持つ技術や専門性を脅威にさらすような決定は、その部門が塊となって抵抗を示す可能性がある。さらに、権限や予算配分などの既得権益が存在する場合は、有利な権力を持つ組織単位、あるいは、部門トップを中心として抵抗が生じる。

そのような変化への抵抗を克服するには、次の方法が有効とされる。

  1. 積極的にコミュニケーションを取る
    多くの抵抗は、変化に対する誤解や憶測によって生じる。したがって、理解不足を解消するために、面談や情報開示などを積極的に行ってコミュニケーションを十分にとることが有効と考えられる。ただし、説明する側と変化を受ける側に信頼関係が構築されていなければ、意味はない。
  2. 意思決定への参加を促す
    人が意思決定に参加した場合と、そうでない場合では、決定したことに向ける努力量が変わることがわかっている。しかも、自分が参加して決めたという事実があると、それに反する行動をとりにくい。変革を本格的に始める前に、より多くの人(特に、キーパーソンは外さない)に変化への意思決定の場に参加してもらい、一緒に決めていくことが意思決定の質を高めることにつながる。
  3. 支援を行う
    変革は組織に不安を与えることになるため、それを軽減するためにメンバーの声に耳を傾けたり、変化後の体制で必要な知識や技術のトレーニングを行うなど、組織的な支援が必要となる。
  4. 変革を受け入れることに対して報酬を示す
    魅力的な報酬は人の行動につながる。したがって昇給や昇進、表彰、称賛、感謝のことばなどを意識的に考えておかなければならない。
  5. 変化に対応できる柔軟な組織づくりを行う
    組織そのものが性格的に頑固、意思決定のスピードが遅い、メンバーが考えることを止めている、情報共有がなされていないなど、変化への抵抗基盤が組織に強固に内在しているパターンがある。「変化は必ず起きる」という前提のもとに、継続的かつ柔軟に変化に対応できる体制づくりや意識づけを行う必要がある。具体的には、先例を捨てる習慣を身に付ける、お互いに思っていることや考えていることをオープンにできる安全な環境や雰囲気をつくる、メンバー全員が組織のビジョンを持てるように促す、計画やビジョン達成のために協力する文化をめざす、などである。

 

本説明文は(株)若水の作成によるものです。
転載・転用・問合せをご希望の方は下記フォームよりご一報ください。
また、本説明文は弊社の解釈にもとづき執筆されています。
雑誌記事や論文等による学術性を保証するものではありません。

お問い合わせはこちらからお願いします。