【キーワード】社会化

組織文化の維持

組織にとって重要とされる価値観や望ましい仕事の進め方は、どのように受け継がられるのか。

組織文化を定着させ、それを維持するのも人である。したがって、文化に沿った経験を共有し、求められる行動をや考え方を実践に移していくことで文化の維持をしようとする力が組織では働く。

そのスタートは、採用である。

もし、AとBという同じ年齢で、知識、スキル、能力的にも同等の甲乙つけがたい人物のうち、どちらかを採用するとしたらどうするだろうか。

自社のやり方や考え方に合った働き方がや動きができるかどうか、そして、職務を達成して成果を残せるかどうかを見きわめて、AまたはBの採用を決める。簡単に言えば、「AとB、どちらと一緒に働きたいか?」ということである。

この場合、採用決定者は自社の雰囲気や、一緒に働くことになるメンバーたちの様子、上司となる人物の顔などを思い浮かべながら考える。採用はきわめて主観的なプロセスなのである。

組織が価値ありとするものに対して、それを共有する姿勢や考え方、過去の経験があれば候補者は優位に立てる。しかし、組織側から提供される情報や雰囲気などから「なんか違うな」と思えば、それはその組織文化に合わない可能性が高い。逆に、合わないと感じた人物は、組織側も対立を恐れて採用候補からは外してしまうだろう。

 

社会化=組織文化への適応

一緒にうまく働けそうな人物を採用したとしても、最初から組織になじんでいるわけではない。

新しいメンバーが参加した場合、組織の望むやり方を教え、それを強化する方向に組織は動く。

さらに、これまでの習慣や考え方の邪魔をするような可能性があれば、それを排除しようとする。たとえそのメンバーが知っている方法が最新のもので、効率化するものであったとしても、である。

したがって、組織は新しいメンバーが組織文化に対応することを支援する。このプロセスを社会化という。

社会化は、極端な例で言えばカルト宗教集団が行う「洗脳」も該当するし、企業の新入社員が受ける「新入社員研修」も含まれる。社会化がうまく行くかどうかが、組織に定着するか否かのカギを握っているのである。

社会化の最も重要なポイントはタイミングである。一般的に、社会化は組織への参入時に行われる。「鉄は熱いうちに打て」の言葉どおり、新メンバーが真っさらな状態のうちに組織が教えたいことを吸収してもらい、良い状態になってもらいたいからである。

組織文化に反映されるような重要な行動や求められる役割について学べなかった人物は、組織になじまない者、異分子として排除される可能性がある。

「研修」などと銘打っていなくても、OJT(業務を通じた教育)や「ここではこうした方がいいよ、あれはしない方がいいよ」といった善意のアドバイスによって、社会化は継続的に行われる。

【社会化のプロセス】

socialization

社会化は、次の三段階に沿って行われる。

参加前

社会化のプロセスは、メンバーが組織に入る前から始まる。メンバーは、組織参加前からすでに一定の価値観や期待を持っていて、専門的な仕事では事前にかなりの社会化を研修や学校で経験している(転職の場合も当てはまる)。

採用では活動プロセスを組織側が情報提供の場と考え、組織に合った人材が選考対象に含まれることを確実にしたいと望む。採用が成功するには、採用担当者の期待と要求を、応募者側がどの程度正確につかんでいたかどうかによって決まる。

出会い

この段階では、新メンバーがどんな組織かを実際に見て、期待(上司や同僚、仕事内容、全体の雰囲気)と現実のギャップを経験する可能性がある。

もし期待が正確だったとすれば、参加前に感じていたことが確認されるにすぎない。

しかし、ほとんどの場合は期待と現実は異なる。この場合、メンバーはそれ以前のイメージとは違った社会化のプロセスを経ることが必要で、それまでのイメージを捨て、組織が望ましいと考える別のイメージに置き換えなければならない。

極端な場合は、新メンバーは実際の仕事や環境などの状況が当初考えていたものとは全く異なることが原因で、辞めてしまうこともある。このような可能性は、採用活動を適切に行うことで限りなく小さくすることができる。

変 化

期待と現実のギャップの問題に対応する段階で、組織にとって望ましい変化を遂げるかどうかのカギがここにある。

メンバーが組織や仕事を快適だと感じると、初期の社会化プロセスは完了したことになる。この段になると、組織や部署単位のルールが内面化され、それを理解し、受け入れている。

また、同僚から信頼され、価値ある個人として受け入れられたと感じ、仕事を遂行する能力に自信を持つ。また、規則や手順、非公式の取り決めや慣習も含めたシステムを理解する。

 

社会化の成功が離職を防ぐ

社会化がうまく行って、組織ではたらくことが長期にわたってくると、メンバーは色々なことを理解し、前提として受け入れるようになる。

具体的には、組織は自分をどのように評価するか、何を基準として仕事を測定するのか。

組織や周りが自分に何を期待しており、仕事をうまく進めて成果を出すには何が必要かということを知っている状態が生まれる。

社会化が成功すると、仕事の生産性の高さや向上、目標や組織への貢献のコミットメントが結果として現れる。

恐らくだが、一般的に組織に参加して3年目前後で、メンバーが去就を考える傾向にあるのはこの社会化に関係していると思われる。

組織における自分の位置づけや、上司や先輩から得られるキャリア的な情報、そこと重ね合わせて導かれる自分の将来の姿…

社会化がうまく行かず、メンバーが将来的な不安を抱えたままそれを解消できなければ、メンバーが組織を辞める可能性が高まる。

社会化のあり方については、トップも交えてどの組織でも検討すべき課題を含んでいる。

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【キーワード】組織文化の誕生

組織文化の始まり

「業務開始前には掃除をする」

「顧客への対応は迅速第一」

「朝礼はとにかく元気よく」

「社歌は肩を組んで歌う」

組織に入ったとき、既存メンバーは習慣や伝統、物事の進め方を細部にわたって、言われるまでもなく行っている。

なぜそのようなやり方をしているのか?

それは、これまでに行われてきた方法のうち、成功の度合いが高いものを選ばれている。

そして、どれほど成功したかどうかは、ある人物によって決められる。すなわち、創業者である。

創業者、あるいは、実質的な力を持つ人物が決めたルールや行事、ほめたやり方、評価したことがら、逆に、怒りを買ったことなどは、組織メンバーの考え方や行動に大きな影響を与える。

本来的に、創業者は組織がどうなるべきかというビジョンを持ち、物事のやり方について前例に縛られることがない。創業者の発言や行動、決断そのものが前例となる。

規模が小さく新しい組織であれば、メンバーの全員に創業者の価値観やビジョンが強い影響力を持って、それが文化として定着する。

創業者はオリジナルな考えを持ち、その考えをどう実施するかについて特定の考えを持っている。そのような中で、最初のメンバーたちが創業者とのやり取りの中で経験的に学び、繰り返し行われて維持されるものが、組織文化としての始まりである。

たとえば、国際的な自動車メーカーの本田技研工業株式会社は、創業者の本田宗一郎の価値観や考え方がいまも残っているとされる。このような有名企業に限らず、様々な企業を見渡せば、創業者が源となる文化が諸所に見て取れる。

 

組織文化の誕生プロセス

最初の組織文化は創業者の理念や哲学から生まれ、次に採用の基準(どんな人物を組織メンバーに加えるか)に強く影響を与える。

そして、現在の経営陣は、受け入れられる行動や受け入れられない行動について、特定の「空気」をつくることになる。

もちろん、創業者から経営を受け継いだ次のトップも、組織文化に影響を与えるが、先代から続いたものをいかに取捨選択し、新たな文化を生み出すかについては大きな課題となる。

組織メンバーがどのように組織文化を受け入れていくは、次のことに影響される。

  1.  採用プロセスで、組織の価値観と新メンバーの価値観をマッチさせることがどれくらい成功するか
  2.  経営陣がどのような社会化(文化への適応を促すこと)の方法を好むか

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強い文化を浸透させ、組織メンバーをコアとなる価値観のもとに動かしていき、マネジメントしようと思うためには、組織文化とマッチする人物の採用から始めることになる。

トップから直接影響を受けやすい経営陣のあり方と、メンバーを組織文化になじませる社会化の仕組みについて、そのプロセスを客観的に観察・分析することで、トップや経営陣は組織文化がどのようなメカニズムとして機能しているか、理解することができる。

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【キーワード】組織文化の機能

組織文化は何のためにあるのか

A社で活躍している人が、同業他社のB社でも同じように活躍できるだろうか。

業界全体の共通した雰囲気はあるものの、それぞれの企業には独自の組織文化があり、文化によって「その会社らしさ」が表れる。

組織ではたらく個人にとって、はたらく先との「相性」は重要な問題である。

自律的に仕事ができる人が、細かいことにまで管理しなければ気が済まないような、マイクロマネジメント型の上司やトップがいる企業で活躍できるだろうか。そのような人は、プロセスにあまり口を出さずに比較的に結果重視であるような組織文化をもつ企業の方が、水を得た魚のようにはたらけるのかもしれない。

つまり、組織文化とは、組織ではたらく人との相性を図るひとつの基準であると言える。

待遇がどれほど良かったとしても、評価が公平であったとしても、仕事の進め方や評価基準、顧客への姿勢、マネジメントのスタイルについて価値観や考え方が合わなければ、はたらくメンバーは離職してしまう可能性がある。

そのような組織文化の機能は、次の5つにまとめられる。

1. 自他を区別する

A社にはA社の、B社にはB社の独自の文化がある。同じ人がいないように、同じ会社などない。

電話の取り方、あいさつの仕方など細かいところをひとつ取ってみても、異なる場合がある。その根幹となるのが組織文化であり、組織文化こそが自社を自社たらしめているものである。

 

2. 個人のアイデンティティ(帰属意識)を育む

株式の所有とは別にして、メンバーが自分が所属する組織を「自分の組織だ」と思える場面がある。このようなとき、メンバーは組織に対してアイデンティティを感じている。

かたや、「私は○○社の社員である」ということに誇りやプライドを持つ人がいる。

社員が自分と会社をほとんど同一化させてしまい、「会社の考え=自分の考え」と錯覚してしまう人もいる。このような強いアイデンティティを生むのも、組織文化の機能である。

逆に、組織文化が弱い会社ほど、メンバーはアイデンティティを持ちにくくなる。

 

3. 個人の枠を超えたコミットメントを生む

優れた組織文化の下では、メンバーが個人の興味や関心の範囲を超えて会社の目的やゴールを目指すことに貢献しようとする。

自分だけのことを考えるのではなく、所属する部署や組織そのものへの関与を深めることを促すのである。

 

4. 組織システムを安定化させる

ここでいうシステムはIT技術によるシステムではなく、組織メンバーがどのような言動を行うかについての基準を指す。

細かいことを言わずとも、メンバーはその基準にしたがって自律的に活動を行い、組織の一致団結に寄与する。

 

5. 組織内のゲーム・ルールを定める

就業規則やマニュアルとは異なり、組織文化はルールを定めている。いわば、組織内でいかに生きるかの「サバイバル・ゲーム」のルールなのである。

どのような組織でも、明確には言われていないが、コアとなる大前提や「これは知っておけ」という類の知識、「××はしてはいけない」という暗黙のルールが存在する。

そのルールに従ってメンバーは毎日のように行動や発言をしている。

新しく組織に入った新人にとっては、そのルールを学び、繰り返し実践できるようになるまでは半人前でしかない。それは高い地位であろうが、現場のスタッフであろうが、関係はない。

その組織で認められ、評価を受け、昇進・昇給を狙うためにはそのルールにしたがうことが大前提であり、ルールから外れることは「サバイバル・ゲーム」からの脱落を意味する。

誰かがつくった組織の中ではたらき、活躍しようと思うならば、組織文化への理解を深め、自社の文化をメタの観点から観察、分析し、自らの言動に活かす必要がある。

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【キーワード】強い組織文化

強い組織文化

組織文化には強弱の程度がある。

その強弱は、次の2つのポイントによって決まる。

①文化の影響力
組織が持つコアとなる価値観が、ひとつの組織文化としてメンバーに対してどの程度の影響力を持っているか

②文化の共有範囲
コアとなる価値観を受け入れ、共有しているメンバーの数

たとえば、ある企業が「顧客への情報開示は積極的に行い、オープンにすることが望ましい」という価値観を掲げているとする。

上記の2つのポイントを基準に考えると

①文化の影響力
従業員が、実際に顧客に対して良い・悪い情報にかかわらずどの程度の頻度で顧客に対してオープンな行動を取っているか

②文化の共有範囲
オープンな行動をしている従業員がどれくらいの人数いるか

このように、行動の頻度と人数に比例して組織文化の強弱は測ることができ、組織マネジメントにおいて経営陣が掲げている価値観が有効かどうかを把握する手がかりとなる。

 

強い文化は離職を防ぐ

組織が強い文化を持つと、メンバーが行動や思考の拠りどころとする基盤が築かれることになり、そうした基盤の上にメンバーは一致団結し、組織に対して忠誠心を示したり、組織への関与を高めたりする。

明確で広く共有されている組織文化に従って行動することで、メンバーは確実に成果を挙げ、賞賛や評価を受けられる可能性が高くなる。

成果が挙がり、生産性が高まって「今日はいい仕事ができた」と思えると、職務への満足度が上がる。さらに周囲からの信頼や評価が高まると仕事がおもしろく感じられ、離職率は下がると考えられる。そして、組織文化に対するコミットメントがさらに強まり、好循環を生む。

もちろん、職場環境や待遇面の影響もあるだろうが、組織文化の強さという側面からメンバーの忠誠心や会社愛を見ることも可能である。

 

弱い文化

逆に、組織において拠りどころとなる価値観が、あいまいであったり、不明確であったりすると組織文化は弱くなる。

たとえば、経営理念として「顧客のために」という言葉を掲げていても、実際は社長や上役の顔色をうかがって社内にベクトルを向けなければならない雰囲気があれば、一貫性を欠いており、もはや経営理念が立派に書かれたものは紙くず以下の存在でしかない。

弱い文化が組織内にはびこると、離職が起こる可能性が高くなる。

なぜなら、掲げている理念や繰り返される言葉に対して、現実に求められるものがずれていれば、メンバーは行動の指針を失い、評価も不明確になってモチベーションが下がるからである。

強い文化は、ある種宗教的に強い存在力と影響力を持ち、メンバーの行動・思考様式を規定している。そのため、変化に対しては抵抗を示すが、弱い文化であれば変革や改革のチャンスが潜んでいる(上役の顔色を伺って「ノー」と言わないことが良い価値観とされ、それが暗黙のうちに広く共有されていれば、それはそれでひとつの強い文化となっており、変化は難しい)。

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【キーワード】組織のサブカルチャー

組織内のサブカルチャー

組織文化はメンバーの大部分が共通して認める優位の文化のことを指すが、一方で、組織内には多くのサブカルチャー(下位文化)が存在する。

全体的な観点から、組織に固有の特徴と考えられるものが組織文化であるのに対して、担当部門や地理的条件によって決められる特徴がサブカルチャーである。

会社としての優位な文化を保ちながらも、営業、管理、製造、人事といったそれぞれの部門や、本社、○○支店、△△事業所などの地域的な枠組みによる下位の文化によっても、メンバーは影響を受ける。

メンバーや部門が共通して置かれている状況、直面している問題、経験などが反映されて形成されることになる。

【図:組織文化とサブカルチャーの関係図】

subculture

 

サブカルチャーには部門トップの色が出る

部門の性質や地理的条件に影響を受けながらも、その部門や拠点の、責任者や実質の力を持つリーダーもサブカルチャーに対して強い影響力を持つ。

銀行の支店では、同じ地域にありながらもまったく異なる雰囲気や行動パターンを示す場合がある。支店長の人格的な器やリーダーシップスタイルによって、社員の行動するルールが変わるからである。

また、部門トップが実質の力を持たない場合は、キーパーソンとなる実務トップのやり方がサブカルチャーを形成する。

したがって、部門の責任者になる人は、その組織がこれまでどのような文化を持っており、メンバーの考え方や行動にどう影響を与えていたかを観察し、分析を行うことで独自色を打ち出す方針が見えてくるだろう。

もっともやってはいけないことは、長年形成された組織文化をまったく尊重せずに、一気に何もかも変えてしまうことかもしれない。

もちろん、組織が面している状況にもよるが、「変えるべきところ」と「変えてはいけないところ」を見きわめる力がリーダーには求められる。

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